楽天の社内公用語の英語化の例に代表されるように、ある特定の企業で英語というものに積極的に向かい合うようになってきている。
英語を社内において積極的に使うようになると得られる利点としてはいくつかある。
一つは社員に外国人を採用しやすくなることだ。英語が使えない社員が大勢を占める職場では英語しか話せない外国人の社員は孤立しがちだ。英語を話さなくて良い状況では社内で使われる言語は日本語だけである。日本語で話すことを強要されれば自らの考えたいいアイデアを他の社員と話し合うことで昇華させることも不可能であるし、上司が英語を理解できなければ慣れない日本語で提案を説明しなければならない。このような立場では優秀な外国人は入ってこない。内に閉じたままである。
他には多国籍企業の場合、外国の支部との連絡が容易になることなどやプログラマーの能力が上がるなどがある。
これらのメリットの対しての反論は楽天の例では、様々なひとが指摘するように外国での売上比率が現状として少ないので逆効果になるなどがある。
次は、日本で英語を学ぶ必要性について触れる。
結論として日本では英語を学ばなくてもビジネスをやっていける。
なぜなら、日本の内需は世界でもかなり強いからだ。事実中小企業は外国を相手にせず自分の周りそれも県内で完結しているものが多い。それがどの程度の比率であるかは知識不足から知らないがかなりの率であるだろう。日本の中小企業の比率は８０％を超えることから、日本の大部分の企業は日本だけに向きあってやっているのだろう。
私の意見は以下のとおりだ。
社会的に活躍したいと思う人だけが英語を勉強すればいい。これは事実である。大企業では常に高いレベルでの英語が求められるからだ。
だが、うまくやれば英語が全く使えなくても成功できるのだ。
日本の中だけで完結し、利益が永続的にあげられるモデルを作ればいいのだ。だから英語を勉強したくないならしなくて良い、いい大学には通らないかもしれないが地方の国立大学くらいなら他の教科ができれば合格できる。
そして、大学に入ってからは英語を使わなくてもあげられる能力を伸ばし努力すればいい。そして４年間理想的なビジネスプランを作り起業する。
こんな夢のような話も当然のようにある。英語だけが上にのし上がる方法ではないのだ。
